黒字化への道標
わが社の××年後のあるべき姿(目標) － 現状 = 問題
「成り行き経営」から「計画による経営」へ
目標設定、課題解決のための仮設立案・検証のツール
あなたにとって最も必要な「計数」はなんでしょうか。ちなみに、ある目的をもって計算された数字のことを「計数」とよんでいます。「現状の企業体質のまま成行き的に推移すれば、これから先わが社はどうなるのか」、「どのような状態にすべきなのか」等経営者として思考すべき事項は多々あります。
赤字企業体質の特徴として、確固たる「わが社のあるべき姿」(目標)、「そのために何をすべきか」(方針)がないことが挙げられます。
赤字企業体質を脱し、健全企業体質になるには、目標・方針の決定が必須条件となります。それには「計数」を基に「仮説」立案と「検証」を行う必要があります。
目標・方針の仮設立案・検証に本システムをご利用ください。
現在「解決」を必要とする「問題」をメニューから選び、当該入力画面にデータを入力していただければ必要な「情報」が得られます。企業経営上必要とする「計数」はほぼ掲載してあります。設例ごとにサンプルデータと出力データが記載されていますので参考にしてください。
マニュアルには、演算公式(アルゴリズム)の正確性の根拠を証明するかために掲載していますが、読み飛ばしていただいても結構です。公式を理解しなくてもシステム運用に全く差しさわりはありません。関心のある方は、Excel、電卓で検証してください。損益と資金の運動法則が理解でき、「計数力」が身に付きます。
本システムは「未来計算」を目的としていますが、もちろん現状分析(過去計算)にも利用できます。利益・資金増減原因が要因ごとに示されます。月次試算表・決算書の解読にご利用ください。従来の財務分析とは全く異なった視点で企業の実態が明示されます。例えば、伝統的な経営分析とは異なった視点で、利益・資金の増加・減少原因が要因ごとに出力され、問題の解決につながると同時に従業員・金融機関等と「問題」の共有化が図れます。
本システムによって、わが社にとってどのような「計数」が必要不可欠なのかが明らかになり、不足している場合は、その「計数」をいかに早く、コストを出来るだけかけずに入手できるよう社内システムを改革する必要があります。つまり組織風土改革をふくめて社内全体の改善・改革点が自ずと明らかになります。
継続性のある経営には、「シナリオ」が不可欠です。本システムを駆使して素晴らしい「成功のシナリオ」の創作に挑戦してください。
黒字化達成支援システムメニュー一覧
本システムは以下の222本のプログラムから構成されております。
長期経営損益
売上高および売上利益率
売上高の伸び率と利益倍率で方針・目標を検討
戦略方針としての売上目標
価格および販売数量と売上高
利益の伸び率要因分析
経費上昇による必要値上げ率
経費上昇による必要売上高の推計
必要利益を確保する目標売上高の推計
価格、比例費、売上利益率
売上利益率の推計
販売数量・コスト改善効果測定
改善とコスト引下効果測定
価格、コスト、販売数量、利益
コストダウンと利益倍率
予測利益倍率・計画年度利益
短期経営損益および付加価値
短期経営損益
短期経営損益の推計
許容固定費の推計
付加価値
必要付加価値倍率の推計(製造業)
商業・サービス業の固定費倍率と必要付加価値倍率
付加価値倍率の推計
目標売上高の設定
付加価値率
目標付加価値率
製品付加価値倍率の推計
付加価値倍率の推計
販売価格・原価の変動と利益の推計
比例費の圧縮目標
短期経営損益の推計
諸経費と利益変動原因分析
短期経営損益の推計
固定費の削減目標
拡販目標の推計
経営原価
経営原価(原価倍率)の経営における意義
比例費とコスト
原価倍率の推計
比例費圧縮測定
固定費とコストの変化差
固定費の原価に及ぼす影響(その1)
人件費の原価に及ぼす影響
固定費削減目標の設定
生産販売数量とコスト
原価倍率と利益倍率の設定
原価低減のための目標数量倍率
すべての変化差要因
原材料引下のための設備投資可否判断
固定費と原価・利益倍率
収益体質と改善計画
生産性要因・経営原価と経営損益の関係
q(o)公式の例解・・・プロセスミックッス
内外作の検討(プロセスミックッス検討の意思決定)
内・外生産による製造原価の測定
利益倍率(プロセスミックッスの意思決定)
機械化
設備投資計画の採算性の検討
作業改善
工数削減による増益効果測定
稼働率の向上
作業速度の向上効果測定
歩留の向上、不良率の減少
歩留の向上
部分損益計算（セグメント)と企業全体損益の関係
全体付加価値率と売上高構成
セールスミクッスの改善計画
全体売上貢献利益率と売上高構成
全社貢献利益率の把握
全体付加価値倍率の推計
全社付加価値倍率の推計
全体貢献利益倍率の推計
全社貢献利益倍率の推計
全体価格倍率の推計
全社価格倍率の推計
全体原価倍率の推計
各製品の製造原価構成比率の推計
全社製造原価倍率の推計
全体数量倍率の推計
企業全体の数量倍率の推計
全体比例費倍率の推計
全社比例費倍率の推計
全体固定費倍率の推計
全体固定費倍率(その1）
全体固定費倍率(その2）
セグメントのまとめ
全製品を統合した価格、比例費、販売数量、固定費の計画
全社売上高の推計
全製品を統合した価格、比例費、販売数量、固定費倍率の推計
全製品を通じた付加価値率の変化および付加価値倍率はどうなるか
全製品を通じた貢献利益率の変化及び貢献利益倍率はいくらになるか
損益増減要因分析
g(利益倍率)
γ(原価倍率)アルゴリズム
gm(付加価値倍率)関係
g(γ)(利益倍率)関係
生産性向上の原価引下効果
工数削減による原価低減
稼働率向上による原価低減
作業速度改善と利益
生産性向上の利益増大効果推計
工数削減と利益
稼働率の向上と利益倍率
作業速度改善と利益
歩留および不良率と原価、損益の関係
歩留および不良率関係公式
原材料歩留の変化によって製品の産出量が変化する場合
歩留率と原価倍率、利益倍率
目標歩留の推計
歩留向上による利益計画
歩留率と原価・損益
目標歩留の推計
原材料歩留の変化と不良率が独立して変化する場合
歩留、不良率改善効果推計
仕損じ部品、不良品が有償の場合の利益倍率
製品別採算計画
製品別採算計画の概要
製品別採算計画用の公式の例解
1.ターゲット・コスト(目標原価）と売上利益率の推計
目標原価の推計
売上利益率の推計
2.製品原価の推計と目標原価の設定
製品原価の推計
目標価格(ターゲットプライス)の推計
3.原材料の節減目標の計画
目標原材料費の推計
利益計画における人件費、経営生産性の変化および利益・原価の関係の解明
経営指標の一要素としての売上高とその成長性について
経営指標の一要素としての付加価値とその成長性について
利益計画における人件費・経営生産性の変化と収益・原価の関係を明らかにする公式
1 静態的な関係を明らかにする公式
1-1 Ip(経営生産性指数)と企業体質の関係
1-2 IpとG（利益)の関係を明らかにする公式
1-3 IpとC(原価)の関係を明らかにする公式
1-4 IpとS(売上高)およびW(人件費)の関係を示す公式
1-5 S及び損益分岐点と人件費・企業体質の関係を明らかにする公
1-6 So(損益分岐点位置率)とIpとの関係を明らかにする公式
1-7 u(売上利益率)とIPの関係を明らかにする公式
2 ダイナミック(変化)の中における各公式の関係を明らかにする公式
2-1 人件費の変化と付加価値の関係公式
2-2 人件費の変化付加価値の関係式
2-3 人件費・経営生産性指数の変化と売上高の関係を示す公式
2-4 人件費・経営生産性指数の変化と利益の関係を示す公式
2-5 人件費・経営生産性指数の変化と付加価値の関係を示す公式
2-6 人件費の変化と原価の関係公式
2-7 人件費・経営生産性指数の変化と原価の関係を示す公式
人件費と付加価値・利益等の相関関係を明らかにする公式の例解
人件費・経営生産性・利益の関係
経営生産性指数の推計
人件費/売上高と経営生産性指数
人件費予算を基にした必要売上高倍率
人件費の上昇を拡販でカバーする
人件費の何倍の付加価値を上げなければならないか
目標経営生産性指数の推計
許容人件費
人件費の何倍の売上高が必要か
満足できる売上利益率
売上利益率予測
人件費・経営生産性の変化と利益のダイナミックな関係アルゴリズムの例解
人件費増許容限度額の推計
人件費と利益の上昇率が同じになるように利益計画を立てる
目標経営生産性指数を達成する目標売上高の推計
経営方針を達成する経営生産性指数
生産性指数と付加価値倍率
利益計画の長期健全性の評価アルゴりズムとその適用
t年後の利益倍率
利益計画の健全性評価
長期利益計画による体質改善計画
3～5年後における体質改善計画利益計画における損益分岐点とその応用
利益計画における損益分岐点の意義
主要公式の紹介
例解損益分岐点売上高の推計
損益分岐点売上高
損益分岐点位置率の推計
利益計画から企業の損益分岐点売上高がどの程度変化するかを推計・チェックする
利益計画における損益分岐点売上高の推計
計画損益分岐点売上高の上昇率が目標限度内に収まるように利益計画をチェックする
体質改善をめざす利益計画において、損益分岐点売上高の引下を推計(チェック)する
損益分岐点位置率の変化の推計
損益分岐点売上高倍率
損益分岐点位置率のみならず、予想売上利益率や利益の伸び率を速やかに推計する例示
損益分岐点公式による目標売上高の設定
損益分岐点位置率の方針を達成するための目標売上利益利益率の設定
損益分岐点位置率の方針を達成するための売上高、固定費予算目標及び付加価値目標の設定
損益分岐点位置率方針を達成するための売上高倍率の設定
損益分岐点位置率方針を達成するための固定費予算目標の設定
損益分岐点位置率方針を達成するための目標付加価値の設定
損益分岐点分析の総括
資金運用と見積貸借対照表
資金公式の目的
資金公式の前提と構成
総資金需要量の管理公式
総資金の回転期間の変わらない場合の総資金需要量の推計
総資金需要高推計
各資産の回転期間が各々に変化すると見込まれる場合の総資金需要量の推計アルゴリズム
総資金需要量(その１）・・・・t(総資金需要倍率)公式を用いた例
総資金需要量(その2)・・・・ t”(総資産回転期間変化率)を用いた例
欠損金の発生が見込まれる場合の総資金需要量の推計
欠損金補填資金
繰越欠損金のある場合の総資金需要倍率
赤字再建後の資金需要推計
総資金調達の管理システム
総資金調達倍率を決定する要因と資金調達源泉としての収益力の重要性
企業間信用の利用高の推計公式
企業間信用(買入債務)による資金調達
直接調達資金倍率の推計
借入金による資金調達
自己調達資金倍率の推計
自己調達資金
3つの資金源選別調達倍率の推計
1.直接調達資金倍率の推計
2.自己調達資金倍率の推計
3..総資金調達倍率の推計
応用資金公式
売上高成長目標と目標売上利益率の関係公式
資金創出に必要な目標売上利益率
総資産回転率と目標利益率
総資産回転期間の変化と予測売上利益率
買入債務回転期間短縮と目標売上率
借入金回転期間変化率と目標売上利益率
税率と目標利益率
社外流出と目標売上利益率
売上高成長率と目標売上利益率
借入限度額と計画売上高
増資と目標売上高倍率
借入・資本構成比率と売上利益率
売上高成長率目標や売上利益目標と借入金倍率の関係
売上成長率と借入限度額
売上高の増減に伴う資金需要予測
売上高の増減と運転資本の需給
増加運転資金
設備投資による資金と利益の関係
設備投資と目標売上高
借入金返済可能年数
借入金返済可能年数シュミュレーション